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3 2018年4月18日 (スタッフブログ)
住宅を造るプロとしての、設計手法と確認方法のお勉強したあとに、過去に起きた日本国内での大震災の地震のすごさを体験する機会がありました。起震車には何度か乗ったことはあるが、椅子に座ってシートベルトを締め、サポートパイプをギュッとつかみいざカウントダウンが始まります。正面のスクリーンには同じ地震波の部屋の様子が映し出され、スピーカーからはゴーという音が聞こえ、私の体は一瞬で1mくらい移動しました。その ...

2 2018年4月17日 (社長のブログ)
住宅の耐震性能をお施主様がビジュアルに確認出来るシミレーションソフトと実際の地震の揺れを体験出来る装置を試乗することが出来ました。 まずはWallstat(ウォールスタット)という耐震性能シミレーションソフトこれは国総研(国土交通省 国土技術政策総合研究所)の中川貴文氏が東京大学在学時より開発てきたソフト、振動台を使った実証実験などから得られた知見より木造住宅の大地震時の損傷状況や倒壊過 ...

5 2018年3月23日 (環境)
はじめに、自立循環型住宅の設計とは、エネルギー消費50%削減を目指す設計手法で、改修版の他に新築版もあります。平成22年に既存住宅の省エネ改修ガイドラインが発刊されて私は、講師としての養成講習会を受講した。  初めて見たとき、はっきり言って、凄い本だと思った、既存住宅を断熱改修する、それには気流止めが重要である。と言うこと、なんとなくイメージはあったが、全てのページが新鮮であった。テキス ...

1 2018年2月12日 (旅)
アカデミア賞ってご存じでしょうか、アカデミー賞ではありません。この賞は 一社)全日本学士会という団体が、60余年前の昭和24年に制定され、我が国及び世界の文化・社会・国際交流の各分野において著しく貢献された方に授与してきた賞です。過去をさかのぼると京セラの稲森会長、国連事務総長の明石総長、ギターリストのアントニオ古賀、学術分野では大学名誉教授、高僧の方々が受賞されている。ちなみに、一社)学士会とは ...

6 2018年2月10日 (社長のブログ)
NM邸リノベーション 築44年住宅の再生 寒い家を暖かく、弱い家を丈夫に。断熱・気密工事が終わりました。 弊社の新築物件は外貼り断熱が基本だが、今回リノベーションの現場に関しては外貼りではなく訳あってグラスウールの充填工法とした。但し、担当の岡野棟梁から条件として、パック入りのグラスウールはダメ、あと貼りの気密シートとすること。なるほど、超高気密 C値0.09を弾き出す男、よく言ってくれ ...

2 2017年12月26日 (PRESS)
私は(社)埼玉県建築士事務所協会の理事と共にその上部団体の(社)日本建築士事務所連合会において建築の低炭素化・省エネルギー化対応ワーキンググループに属しております。簡単に言えば、建築士事務所が社会の低炭素化に対応する知識が意外と疎いので、2020年の省エネ義務化はもちろん、省エネルギーで健康に住まえる、働ける環境をどうやって作ってゆくかを、会員に周知・啓蒙・講習会等にてスキルアップを図ってゆこうと ...

5 2017年12月15日 (PRESS)
建築業界の方なら誰でも知っている、積算ポケット手帳2018年版にZEH特集にてZEHビルダー紹介としてエコワークス小山社長、浜松の足立建築さんとともに掲載されております。一冊¥3,000もする書籍ですが来年は買わずに済みます。一般の方の目には触れない書籍だと思いますが、業界特に工務店、設計事務所の取り組みに少しでもお役に立てばと思い取材をお受けいたしました。    ...

2 2017年11月21日 (実験)
今や建築工事現場必需品となりつつある、スマホに接続して温度を目視するFLIRoneというサーモカメラを初代iphone5用から最新Pro版までを比較してみた。重要なのはどのくらい感度が良くて画角が広いかだ、実際の温度に関してはかなり誤差が有るようなので、補正をするなり表示温度を鵜呑みにしてはいけない。住宅建築のプロのみならず、一般ユーザーの方も普及すると思われる廉価版サーモカメラ、現時点での購入の ...

4 2017年11月2日 (社長のブログ)
増改築等工事証明書とは別に建築士事務所に所属する建築士の業務に耐震基準適合証明書の発行があります。耐震基準適合証明書とは耐震基準適合証明書とは、建物が現行の耐震基準を満たしていることを証明する書類です。発行は建築士事務所登録のある建築士事務所に所属する建築士、又は指定性能評価機関などが行います。まずは耐震診断を行い、耐震基準を満たしているか確認します。その結果、耐震性を満たしている住宅(上部構造評 ...

4 2017年11月2日 (社長のブログ)
住宅のリフォーム工事を行った場合も要件を満たせば、新築工事同様に税金の優遇措置を受けることが出来ます。優遇措置を受けるには建築士事務所に所属する建築士による証明書の発行が必要になります。この証明書の書式は難解で、対象となる制度により書式が違っておりましたが、今年度より書式が統一され、対象となる制度により必要な部分をピックアップするという簡素化が図られました。私ども建築士の業務として毎回悩まされてい ...



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